外資系企業はオファーレターが遅いってホント?気になる事情

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外資系企業であれば、「最終面接が終わった後、オファーレターがもらえるまで」に時間がかかるケースが多いです。

最終面接後、特に志望度が高い企業であれば、結果をもらうまでの時間が一番待ち遠しいですよね。

「オファーレターが来ない、ということはお見送り?」と誰だって不安になります。

この記事では、最終面接後に発生するプロセスについて見る中で、

オファーレターが遅い場合の対応方法を見ていきます。

オファーレターの作成の裏側!最終面接の後の流れ

最終面接が終わると、面接担当者が候補者に対するフィードバックを人事に渡します。

選考プロセスで出た面接フィードバックをもとに、

人事担当者と採用担当者がオファーを出すかを決めます。

決裁担当者(社長や本部長クラスの人)と、現場の採用担当者(直属の上司になる人)、そして人事担当者(人事担当、人事部長)が選考に関わっており、

良くあるのは、1次で現場OK、2次以降で決裁担当者OK、人事OKとなれば、最終面接直後に一気に合意でき、スムーズに進みます。

選考の評価に応じて、オファー内容を決め、

条件についての社内承認が取れれば、オファーレターとして出てきます。

このオファー内容についての決裁を取るべく、外資系企業では本国、グローバルでの承認プロセスが入ります。

そうすると時差もあり、日本国内で決裁が完結する場合よりも単純に時間がかかります。

最終面接後、オファーレターをもらうのに2週間待ちも当たりまえ?

では、プロセスを早めることはできるのか。

特にグローバルにボールがある際には、国内のメンバーですら、待つしかないケースが多いです。

通常でも決裁プロセスが多いのにタイミングが悪いとほんとに時間がかかります。

さらに、グローバルの大型連休に入ると、とても時間がかかります。

夏休み(ヨーロッパは8月前半からひと月まるまるなど)やクリスマス(欧米では2週目ぐらいから年末までなど)、海外では大型連休をしっかり休みます。

そのグローバルのお休みの直後に日本もお休みに入る(グローバルの夏休みの後、日本はお盆だったり)、そうすると大型連休の直前に最終を終えると、平気で2週間以上かかるケースもあります。

リファレンスチェックと口頭でのオファー

最終面接後、オファーを出すことが決まった段階で、リファレンスチェック(推薦文)を求められるケースがあります。

急に前職の同僚や上司、部下に急に依頼しても、週末の対応になったりして、結局1週間弱かかります。

こういったケースがあるので、

企業によっては、口頭でのオファー(Verbal Offer:バーバルオファー)を先に出すケースもあります。

この口頭でのオファーは、まず合否を伝えたうえで、

正式なオファーレターが出る前に先に候補者にオファーをとるかどうかを考えてもらうものになります。

気になる口頭でのオファーの通知内容ですが、企業によって異なります。

多くの場合、

  1. オファーを提示します、という表明
  2. 場合によっては、オファー年収の金額
  3. 入社日

情報としてもこれぐらいであるケースが多いです。

有給の日数や、賞与、残業代の設定、給料日などの具体的な条件は、

オファーレターでの提示、もしくはより就業規定的な詳細については、オファーレターの後の契約書に記載があるケースが多いです。

これらの詳細を含む書面の準備の時間を省略するため、

またそもそも取らないオファーを作るためにグローバルへの承認を取るのも無駄なので、

この時点で意向を確認するという2つの目的があります。

詳細についてはオファー面談で確認することができるケースが多いので、

口頭で出されただけの情報では「判断できないよ!」という場合には、

最終的な判断は条件を見て決断するものの、オファーを前向きに検討しているポジティブな意向を伝えた上で、この後にオファー面談など詳細を確認できるタイミングはどこなのか確認するとよいでしょう。

国内に裁量がある場合には、

オファー年収が提示され、「これでオファー作ろうと思ってますが、取りますか?」と

ワンクッション合っての、オファー提示になるケースもあります。

ここでもし、取れないオファー金額が出てきたら素直に伝えるのがいいでしょう。

取らないオファーの承認を取ってきてもらうのも申し訳ないので、

どうせなら自身の希望を伝えてその調整が可能かどうかを確認してもらうよう動いてもらう方が有意義です。

まとめ

オファーレターの作成には複数の決裁者の承認が必要です。特にステークホルダーが海外にいる外資系企業では、その承認プロセスで時間がかかるケースが多いです。

プッシュして早くなるケースは少ないですが、気になる場合には状況について企業の窓口担当者や、エージェントに確認してみるのも一つの方法です。

また、比較対象の選考でオファー期限が迫っている場合にはその状況を伝えてしまうのが無難です。

参考になれば幸いです、ではー

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